[ ここから本文 ]

商品先物銘柄トピックス

金価格は上昇トレンドに乗ったか

 NY金価格は、12月3日の1045.4ドルを底に2月8日は、1197.9ドルに+152.5.ドル、約4割上昇している。ギャンの理論によれば、陽線が3本続くと上昇トレンドとなるというが、1月初めからすでに3回、3本連続の陽線が出ているので、金価格の上昇トレンドは本格的になったと思われる。

 価格上昇の要因は様々考えられるが、まず最初に言えるのは、金価格は2011年9月以降長らく低迷しており、今年1月まで52カ月弱気相場が続いていたが、1970年代以降の4回の金価格低迷期間は平均52カ月であり、そろそろ弱気相場が終わっても良い時期であり、金価格には割安感が出ていることが背景にあることである。

 二つ目の要因として、金の新規鉱山開発は1995年にピークを迎えており、新規開発から鉱脈が尽きるまでの期間が平均20年と言われており、昨年が新規開発鉱山の生産のピークを迎えているという。金は天然資源であり、いずれ鉱脈は尽きる宿命にある。そのため、最近金鉱山株価が上昇している。 また1100ドル程度の金価格でば金鉱山が収益を挙げるのは難しく、鉱山会社は新規投資を手控える。こうした動きは今後の金の供給に影響を及ぼすだろう。むろん世界に13万トンあると言われる金の地上在庫があるので、供給不足になる恐れはないが、スクラップの発生は低価格のために止まっており、以前は隆盛した金の買い取り業者も発生量が少ないため最近はダイヤモンド等の買い取りに鞍替えしている。

 三つ目はドル安である。昨年秋に旺盛であったファンドのドルインデックスに対する買い増しはこのところ少なくなっており、ネット買い残は2月2日時点で4万4千枚と昨年3月の8万2千枚から半減している。ドルは2014年初めを100とすると2015年3月24日に124.3の高値を付け、今年1月29日に123.5とそれ以来のドル高となったが、2月4日には119.7まで約▲5%急落している。米国雇用統計は非農業就労者数が予想より少なく、場合によっては3月の再利上げは見送られる可能性もでてきた。ドル高はここ2年間、金安の原動力であったが、ドル安は金高の原動力になるであろう。

 四つ目は、中国の不気味な経済破綻の恐れである。何度も述べられておりその後特に表面化していない中国の危機は、不良債権、土地等の不良資産、不良在庫、過剰設備等、国有企業でなければ、金融機関が融資を引き揚げて倒産していてもおかしくない状態が長らく続いている。そろそろ中国企業が発行した社債がデフォルトになると格付け機関は警報を鳴らしている。年初から中国の株価は騰落を繰り返しているが、背後にはこうしたアンサステイナブルな国有企業の延命がある。こうした事態は今後好転する可能性は少なく、中国から逃げ出す外資が人民元を売っており、人民銀行は人民元の買い支えにもやっきとなって外貨準備は急激に減少している。こうした事態を冷静に見る中国人投資家は、資産を株式投資や預金から金に移し替えることは十分考えられる。世界一の金需要国は、家計に金塊を積み上げて自己の資産の安全逃避先にしているが、この動きは加速するものと考えられる。 金ETF残高は、2月4日時点で1341トンと二週連続で増加し1カ月前から比べて+97トン、+7.8%増えている。金価格は今後短期的な反落はあるとしても、長期の流れは金高方向に向いていくのではなかろうか。

○●○━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━●○●
株式会社 コモディティー インテリジェンスでは毎日発行している週刊ゴールド(月)週刊経済指標(火)
週刊穀物(水)週刊原油(木)週刊テクニカル分析または週刊CX(金)週間展望(金)月二回のコメ(第二・
第四木曜)の単号(一枚)売りを始めました。詳しくは弊社サイトをご覧ください。(http://commi.cc/
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

株式会社コモディティー インテリジェンス 近藤雅世

2016年2月10日(水)

株式会社コモディティー インテリジェンス 近藤雅世(こんどう まさよ)

1972年早稲田大学政経学部卒。三菱商事入社。
アルミ9年、航空機材6年、香港駐在6年、鉛錫亜鉛・貴金属。プラチナでは世界のトップディーラー。 商品ファンドを日本で初めて作った一人。
2005年末株式会社フィスコ コモディティーを立ち上げ代表取締役に就任。
2010年6月株式会社コモディティー インテリジェンス設立代表取締役社長就任。

コラム提供:株式会社コモディティー インテリジェンス

コラム一覧へ戻る

当社は「ALL先物比較」に掲載される情報(以下「掲載情報」といいます。)の完全性 および正確性を保証いたしません。また掲載情報は、将来における結果を示唆するものではありません。 したがいまして、お客様において掲載情報に基づいて行動を起こされた場合でも、 当社はその行動結果について何らの責任も負担いたしません。 掲載情報に基づく行動は、お客様の責任と判断によりお願いいたします。
掲載情報は、金融商品の売買等の勧誘を意図したり、推奨するものではありません。 お客様において掲載情報に含まれる金融商品の売買等の申込等をご希望される場合には、 その掲載情報に記載の金融機関までお客様ご自身でお問い合わせください。 当社はお問い合わせに関し対応いたしかねます。
掲載情報のうち「商品先物銘柄トピックス」等に関しましては、著作権法等の法律により保護されており、 個人の方の私的使用目的以外での使用や権利者に無断での他人への譲渡、販売コピーは認められていません。